都内戸建に太陽光パネルをつけた理由とは
～これから太陽光発電を検討する人へ～
アメリカやドイツの一部の州や市では、新築住宅への太陽光パネルの義務化が既に導入されていたりしますが、日本でも東京都が住宅メーカーに太陽光パネル設置の義務化の施行を2025年4月を目標に進めると発表しています。
この記事は、これから太陽光パネルの設置を検討する人向けに
- 太陽光パネルを検討する経緯は何か？
- 初期費用はどれくらいかかるか？
- 実際どれくらい発電するのか？
を説明していきます。
別記事で発電結果を記載していますので是非読んでください。
※今回は太陽光パネルを検討することになった経緯について説明します。
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＜この記事の結論＞
・今の電気代には再生可能エネルギーを買い取るための電力会社の費用が含まれている
・電力会社から買い取る電力量を抑えることで、電気代を大きく抑えることができる
・再生可能エネルギーを買い取る側から買い取ってもらう側になることができる
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私は都内に2020年4月に都内に戸建を購入しました。
当時は太陽光パネルの設置は義務ではなく、
建て売りの家を購入したため、太陽光パネルはついていませんでした。
そんな私が太陽光パネルを検討したのは、2021年12月でした。
「電気代、上がってませんか？これからさらに上がりますよ？」
と言われたことがきっかけでした。
電気の使用量(kwh)は昨年と変わっていないにもかかわらず、
電気代が上がっていることに気づき、その明細を確認しました。
請求金額の内訳を確認すると、覚えのない言葉が・・・
「再エネ発電賦課金」
月々350円～650円くらいで使用電力量に応じて加算されていました。
調べてみると、再エネ発電賦課金とは、
電力会社が再生可能エネルギーから生み出された電気を買い取るために要した費用を電気の使用量に応じてお客様にご負担いただくもの、とわかりました。
つまり、再生可能エネルギーを利用した発電が進み、
その電力買取量が増えれば、使用電力量が多い家庭は電気代が増えることに・・・。
もし、太陽光パネルを我が家に設置できれば、
- 再生可能エネルギーを買い取ってもらう側になれる
- 生み出した電力を自家消費できるので使用電力量を減らせる
ということがわかりました。
※ここでの使用電力量は契約している電力会社から買う電力量のことで、
太陽光発電により生み出した電気を自家消費できれば、買う量が減ります。
再エネ発電賦課金や通常の電力量料金は従量課金制になっており、
使用電力量を抑えると電気代を大きく減らせるのではないかと考えました。
そこで、太陽光発電の見積を取り寄せて、パネルの設置に至りました。
＜まとめ＞
・今の電気代には使用電力量に応じて再生可能エネルギーを買い取るための電力会社の費用が含まれている
・電力会社から買い取る電力量を抑えることで、電気代を大きく抑えることができる
・太陽光パネルの設置により、再生可能エネルギーを買い取る側から買い取ってもらう側になることができる
実際に太陽光パネルを設置してみた効果は別の記事に記載します。
是非検討に役立ててください。
